残業（月平均）
18時間
全職種計は11時間（厚生労働省）
技能検定「機械保全」受検申請
31,534人
2025年度。全133職種で2番目に多い（厚生労働省）
「指導する人材が不足」
62.8%
人材育成に問題がある製造業の事業所のうち（厚生労働省）
01仕事内容
| 予防保全・点検 | 生産設備やユーティリティ設備（空調・コンプレッサー・受変電など）を定期的に点検し、部品を交換する。 |
|---|---|
| 故障対応 | 止まった設備の原因を探して修理する。機械系（駆動部・油圧・空圧）と電気系（シーケンス制御・モーター・インバーター）に分かれることが多い。 |
| 改善・記録 | 故障を減らすための改造、保全記録の管理。最近はセンサーやデータで設備を監視する職場もある。 |
工場の保全課（担当ラインが決まっている）、設備メーカーのサービス部門（客先を回る）、保全の請負会社（複数の工場に常駐）、ビル・施設の設備管理などがあります（資料作成者の整理）。
02求人倍率
機械整備・修理従事者（自動車整備なども含む）4.04倍
生産工程（全体）1.54倍
職業計（全職種）1.10倍
職業計のおよそ4倍。ただしこの区分には自動車整備・建設機械整備も入っていて、工場の設備保全だけの倍率は公表されていません。
REF / 出典
- 一般職業紹介状況（長期時系列表 第21表）・雇用関係指標（年度）（厚生労働省、2026年5月・8月公開（2025年度の値））有効求人倍率。ハローワークの常用（パートを含む）、原数値。民間の求人サイト・紹介会社の求人は含まない。
03年収（年収換算）
はん用・生産用・業務用機械器具・電気機械器具 整備・修理約571万円
全職種計約546万円
年齢別では55〜59歳の約695万円がピーク。1,000人以上の企業では約637万円、10〜99人では約500万円です。
REF / 出典
- 令和7年賃金構造基本統計調査（一般労働者・職種）（厚生労働省、2026年3月公表）企業規模10人以上の一般労働者・男女計。「年収換算」は きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与 で当サイトが計算した推計値で、公式の年収ではない。
04資格・免許
- 技能検定「機械保全」（特級・1〜3級）
- 必須ではないが、保全の腕前の証明になる。2025年度の合格者は16,363人。
- 第三種電気主任技術者（電験三種）
- 受変電設備のある工場・ビルで保安監督者の選任が必要（外部委託の場合もある）。2025年度は受験者48,942人・合格者6,365人（約13.0%）。
- 電気工事士
- 配線の改造など、電気工事を自分で行う場合に必要。
- ボイラー技士・冷凍機械責任者・危険物取扱者など
- 扱う設備によって必要になる。
REF / 出典
- 令和7年度「技能検定」の実施状況（厚生労働省、2026年8月17日）
- 第三種電気主任技術者試験の試験結果と推移（一般財団法人電気技術者試験センター、2025年度）
05働き方のルール
時間外労働の上限規制
製造業に猶予・除外はありません（大企業2019年4月、中小企業2020年4月から）。突発故障や休日の設備停止日の工事がどう割り振られているかは、職場ごとに確かめる価値があります。
REF: 厚生労働省「時間外労働の上限規制（働き方改革特設サイト）」
06向いている人
仕事内容から考えた目安です。当てはまらなくても、見学やお試し勤務で確かめてみる価値はあります。
- 「なぜ止まったのか」を順番に切り分けていくのが好き
- 機械と電気の両方に興味がある、または片方から広げていきたい
- 資格（機械保全・電験・電気工事士）で専門性を積み上げたい
07見学・お試し勤務で見るポイント
CHECKLIST / 設備保全（チェックできます）
当日の持ち物・服装と、全職種に共通するチェックポイントは使い方ガイドにまとめています。
REF / このページの出典
- 一般職業紹介状況（長期時系列表 第21表）・雇用関係指標（年度）（厚生労働省、2026年5月・8月公開（2025年度の値））有効求人倍率。ハローワークの常用（パートを含む）、原数値。民間の求人サイト・紹介会社の求人は含まない。
- 令和7年賃金構造基本統計調査（一般労働者・職種）（厚生労働省、2026年3月公表）企業規模10人以上の一般労働者・男女計。「年収換算」は きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与 で当サイトが計算した推計値で、公式の年収ではない。
- 令和7年度「技能検定」の実施状況（厚生労働省、2026年8月17日）
- 第三種電気主任技術者試験の試験結果と推移（一般財団法人電気技術者試験センター、2025年度）
- 2026年版ものづくり白書 概要（厚生労働省パート）（厚生労働省、2026年5月）
- 時間外労働の上限規制（働き方改革特設サイト）（厚生労働省、大企業2019年4月・中小企業2020年4月から適用）