技能講習の時間
31〜35時間
普通自動車免許などがあれば31時間（4日程度）（e-Gov法令検索・厚生労働省）
フォークマンの不足率
17.7%
5年以内の離職予想を含む（会員アンケート）（一般社団法人日本倉庫協会）
残業（月平均）
16〜18時間
全職種計は11時間（厚生労働省）
01仕事内容
| 入出庫・ピッキング・検品 | 材料や製品の受入れ、保管、出荷。伝票やハンディ端末を使うことが多い。 |
|---|---|
| フォークリフト運転 | パレットに載った荷物の積み下ろし・運搬。1トン以上は技能講習の修了が必要。 |
| 在庫管理・現場リーダー | 倉庫管理システム（WMS）での在庫管理、作業の割り振り、作業員の管理。 |
メーカーの自社倉庫、倉庫業者の営業倉庫、EC・3PLの物流センター、冷凍・冷蔵倉庫などがあります。倉庫業者は6,582事業者で、98.9%が中小企業です（日本倉庫協会の資料）。
02求人倍率
職業計と同じくらいで、ドライバーなどに比べると未経験から入りやすい職種です。地域差が大きく、東京 2.36倍に対し岩手 0.59倍（2025年度）。
REF / 出典
- 一般職業紹介状況（長期時系列表 第21表）・雇用関係指標（年度）（厚生労働省、2026年5月・8月公開（2025年度の値））有効求人倍率。ハローワークの常用（パートを含む）、原数値。民間の求人サイト・紹介会社の求人は含まない。
03年収（年収換算）
パートの時給は運搬 1,301円、輸送 1,448円（平均）。フォークリフト運転者の区分には船員なども含まれ、フォークリフト運転者だけの賃金ではありません。
REF / 出典
- 令和7年賃金構造基本統計調査（一般労働者・職種）（厚生労働省、2026年3月公表）企業規模10人以上の一般労働者・男女計。「年収換算」は きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与 で当サイトが計算した推計値で、公式の年収ではない。
04資格・免許
- フォークリフト運転技能講習（最大荷重1トン以上）
- 学科11時間＋実技24時間の35時間。普通・準中型・中型・大型自動車免許があれば31時間。修了しないと1トン以上は運転できない。
- フォークリフトの特別教育（1トン未満）
- 1トン未満でも、事業者が行う特別教育を受けていないと運転できない。
- 公道を走る場合の運転免許
- 上の講習・教育とは別に、道路交通法の免許（大型特殊・小型特殊など）が必要。
- 玉掛け・床上操作式クレーンなど
- 倉庫によっては求められることがある。
REF / 出典
- 労働安全衛生法施行令 第20条第11号／労働安全衛生規則 第36条第5号／フォークリフト運転技能講習規程（e-Gov法令検索・厚生労働省、2026年9月時点の法令）
05働き方のルール
フォークリフトの特定自主検査
フォークリフトは1年以内ごとに1回の特定自主検査と、検査標章の貼り付けが義務です（労働安全衛生規則）。標章は見学で目にできる安全管理の目安のひとつです。
REF: e-Gov法令検索・厚生労働省「労働安全衛生法施行令 第20条第11号／労働安全衛生規則 第36条第5号／フォークリフト運転技能講習規程」
時間外労働の上限規制
倉庫作業は自動車運転の業務ではないため、一般と同じ上限（原則 月45時間・年360時間）です。
REF: 厚生労働省「時間外労働の上限規制（働き方改革特設サイト）」
06向いている人
仕事内容から考えた目安です。当てはまらなくても、見学やお試し勤務で確かめてみる価値はあります。
- 体を動かす仕事が好きで、段取りよく片づけるのが得意
- 資格（フォークリフトなど）を取って、仕事の幅を広げたい
- 決まった手順とルールを守って、安全に作業できる
07見学・お試し勤務で見るポイント
CHECKLIST / 倉庫管理・フォークリフト（チェックできます）
当日の持ち物・服装と、全職種に共通するチェックポイントは使い方ガイドにまとめています。
REF / このページの出典
- 一般職業紹介状況（長期時系列表 第21表）・雇用関係指標（年度）（厚生労働省、2026年5月・8月公開（2025年度の値））有効求人倍率。ハローワークの常用（パートを含む）、原数値。民間の求人サイト・紹介会社の求人は含まない。
- 令和7年賃金構造基本統計調査（一般労働者・職種）（厚生労働省、2026年3月公表）企業規模10人以上の一般労働者・男女計。「年収換算」は きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与 で当サイトが計算した推計値で、公式の年収ではない。
- 労働安全衛生法施行令 第20条第11号／労働安全衛生規則 第36条第5号／フォークリフト運転技能講習規程（e-Gov法令検索・厚生労働省、2026年9月時点の法令）
- 営業倉庫の現状と課題について（国土交通省の会議資料）（一般社団法人日本倉庫協会、2024年12月10日）会員アンケート（回答988事業者）で、倉庫業全体の値ではない。
- 時間外労働の上限規制（働き方改革特設サイト）（厚生労働省、大企業2019年4月・中小企業2020年4月から適用）