残業(月平均)
18〜19時間
金属工作機械・溶接。全職種計は11時間(厚生労働省)
技能検定「機械加工」受検申請
18,427人
2025年度。合格は10,155人(厚生労働省)
製造業の離職率
9.8%
2025年。産業計は13.7%(厚生労働省)
01仕事内容
| 切削加工(機械加工) | 旋盤・フライス盤・マシニングセンタ・NC機で部品を削る。段取り、NCプログラムの修正、寸法の測定まで担当することが多い。 |
|---|---|
| 溶接・溶断 | アーク溶接(被覆アーク・半自動・TIG)、ロボット溶接の操作やティーチング、鋼材の溶断。製缶・鉄骨・造船・建機・車両など。 |
| 機械組立 | 部品の組付け・調整・配線・動作確認。自動車・家電などのライン組立と、工作機械・装置を1台ずつ組む個別組立がある。 |
大手のライン組立は交替勤務と残業が多いぶん賃金も高め、中小の部品加工・製缶は日勤中心で複数の工程をこなす「多能工」になりやすい、という違いがあります(資料作成者の整理で、公的な統計ではありません)。
02求人倍率
金属加工は求人が求職者のおよそ2倍。一方、機械組立は1倍を下回り、求職者のほうが多い区分です。切削だけ・溶接だけの倍率は公表されていません。
REF / 出典
- 一般職業紹介状況(長期時系列表 第21表)・雇用関係指標(年度)(厚生労働省、2026年5月・8月公開(2025年度の値))有効求人倍率。ハローワークの常用(パートを含む)、原数値。民間の求人サイト・紹介会社の求人は含まない。
03年収(年収換算)
企業規模の差が大きく、金属工作機械作業は1,000人以上の企業で約644万円、10〜99人で約442万円です。
REF / 出典
- 令和7年賃金構造基本統計調査(一般労働者・職種)(厚生労働省、2026年3月公表)企業規模10人以上の一般労働者・男女計。「年収換算」は きまって支給する現金給与額×12+年間賞与 で当サイトが計算した推計値で、公式の年収ではない。
04資格・免許
- 技能検定(機械加工・仕上げ・鉄工・工場板金など)
- 国家検定。必須ではないが、合格すると「技能士」を名乗れる。社内の昇格要件にする会社もある。
- JIS溶接技能者評価試験
- 日本溶接協会の民間の認証。法律上の免許ではないが、取引先・発注者が求めることが多い。
- アーク溶接等の特別教育
- アーク溶接の仕事に就く前に、事業者が行う必要がある教育(労働安全衛生法)。
- フォークリフト・玉掛け・クレーン
- 組立や製缶の現場で求められることがある。技能講習・特別教育が必要。
REF / 出典
- 令和7年度「技能検定」の実施状況(厚生労働省、2026年8月17日)
05働き方のルール
溶接ヒュームの規制(2021年4月1日施行)
金属アーク溶接等で出る溶接ヒュームが特定化学物質(第2類)になりました。屋内で継続して溶接する職場では、換気、濃度の測定、呼吸用保護具の使用(フィットテストは2023年4月から)、特殊健康診断などが事業者の義務です。
REF: 厚生労働省「特定化学物質障害予防規則・作業環境測定基準等の改正(溶接ヒューム)」
時間外労働の上限規制
製造業にも一般どおり適用されています(大企業2019年4月、中小企業2020年4月から)。原則は月45時間・年360時間です。
REF: 厚生労働省「時間外労働の上限規制(働き方改革特設サイト)」
06向いている人
仕事内容から考えた目安です。当てはまらなくても、見学やお試し勤務で確かめてみる価値はあります。
- 図面どおりの寸法に仕上がったときに、手応えを感じる
- 同じ作業のなかの小さな違い(音・手ざわり・火花)に気づける
- 資格や技能検定で、腕前を形にしていきたい
07見学・お試し勤務で見るポイント
CHECKLIST / 製造技能職(チェックできます)
当日の持ち物・服装と、全職種に共通するチェックポイントは使い方ガイドにまとめています。
REF / このページの出典
- 一般職業紹介状況(長期時系列表 第21表)・雇用関係指標(年度)(厚生労働省、2026年5月・8月公開(2025年度の値))有効求人倍率。ハローワークの常用(パートを含む)、原数値。民間の求人サイト・紹介会社の求人は含まない。
- 令和7年賃金構造基本統計調査(一般労働者・職種)(厚生労働省、2026年3月公表)企業規模10人以上の一般労働者・男女計。「年収換算」は きまって支給する現金給与額×12+年間賞与 で当サイトが計算した推計値で、公式の年収ではない。
- 令和7年度「技能検定」の実施状況(厚生労働省、2026年8月17日)
- 令和7年雇用動向調査結果の概況(厚生労働省、2026年8月31日公表)
- 特定化学物質障害予防規則・作業環境測定基準等の改正(溶接ヒューム)(厚生労働省、2021年4月1日施行)
- 時間外労働の上限規制(働き方改革特設サイト)(厚生労働省、大企業2019年4月・中小企業2020年4月から適用)